新しい旅のカタチを求めて
情報発信&社会貢献 進化する旅行会社

新型コロナ感染症の影響が長引き、遠方へ出かけにくい状況が続く中、旅行会社では新しい形での情報発信や、社会とのつながり方を探る動きを強めています。次の旅のヒントにもなる2つの話題を紹介します。

オンラインで旅のヒント
阪急交通社「阪急たびコト塾」

阪急交通社は2014年から大阪・梅田の同社会議室などで続けてきた 「阪急たびコト塾」に、昨年からオンライン講座や動画配信講座を追加。旅に役立つノウハウや旅行を楽しむための情報提供のほか、絵画や写真などの文化芸術、経済情勢などにもテーマを広げている。

「阪急たびコト塾」は落語なども好評

中でも講談師と落語家が自ら芸を披露しながら、演芸場の魅力を話す講座が人気。同社広報部は「お出かけいただきにくい状況が続いていますが、少しでも楽しい話題をお届けし、旅に出たような楽しさを味わっていただければうれしい」と話す。

同社は「旅を楽しむ6つの安心」を独自に掲げ、ツアーを企画。日本旅行業協会が昨年5月に策定した新型コロナの対応ガイドラインも踏まえ、交通機関や施設などとも連携し、感染リスクを避けて安心して旅行できる環境づくりをしてきた。国内旅行の本格再開時には、自然豊かな秘境やリゾート地に注目が集まると見て、個人では行きづらい魅力的な旅先を提案していく方針だ。

自然豊かなリゾート地の人気が出ると見られている(写真は青森県十和田湖、阪急交通社提供)

 

滋賀県の森づくりを支援
日本旅行「カーボンゼロプラン」

日本旅行は今年2月、滋賀県造林公社とパートナー協定を締結し、国内旅行の一部商品に、旅行中に鉄道利用によって排出される二酸化炭素を森林保全の支援で埋め合わせ(カーボンオフセット)できるオプションを設定した。

「CarbonーZero」と名付けたこのオプションは、例えば大阪から金沢を特急列車を利用した場合、移動距離と鉄道の二酸化炭素排出量から算出されるオフセット量(4.8キログラム)をもとに、オプション代金を100円に設定。旅行者は旅行代金に追加して支払い、国の二酸化炭素排出削減量と吸収量の取引制度によって造林公社が保有する「Jークレジット」を購入することで、公社林の保全を支援し、滋賀県の森づくりに役立てる。

琵琶湖の水源にもなる豊かな森を守り育てることにつながる旅行プランが注目されている

 

同社関西広報室は「当社はSDGs(持続可能な開発目標)宣言を出しています。いまツーリズムにできる取り組みを推進していきたい」と話している。

 


旅行や出張の意識も変化?
JTB総研が調査

JTB総合研究所が8月にまとめた「新型コロナウイルス感染拡大による、暮らしや心の変化と旅行に関する意識調査」によると、来年6月までに国内旅行を予定・検討している割合は全体の34.5%だった(※1)。コロナ前より増やしたいものは、「オンライン会議(44.6%)」「自然を楽しむ旅行(27.5%)」「一人旅(25.2%)」の順に多かった(※2)。
※1 予備調査 N=6,482 ※2 本調査 N=964




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